会社を辞める時について、まとめてみましたので、参考にしてみてください。
目次
会社を辞める時
会社を辞める時は、人それぞれだと思いますが、
・次の就職先が決まった時
・副業の収入が本業を超えた時
・独立する時
・新たなビジネスを始める時
などなど、いろいろあると思います。
会社を辞めると決めたら、やること
就業規則を熟読する
なんで、会社辞めるのに、今更就業規則を確認しないといけないの？
って思いますよね。
それは、
効率よく、円満に、スムーズに、トラブルなく、
会社を辞めるのに、あなたの最大の武器になるからです。
就業規則とは、あなたが働いている会社で、働く条件を定めたルールをまとめたものです。
ですので、「退職金の支給条件」や「退職申請の期日」「有給休暇の条件」など様々なルールが記載されています。会社を辞めることを考えたら必ず確認しましょう。
上司や人事部の人に何か聞かれた場合、「就業規則」に書いている通りに行動しています。と言えるぐらいになれれば、上出来だと思います。
僕も、就業規則をまともに読んだのは、会社を辞めると決めた時でした。
会社を辞める際の手続きについて、いろいろ調べていたところ、まずは就業規則を確認するところから始まる…
といった内容のことが、ネットや本などに書かれていたので、会社を辞めると決めてから、就業規則の中身を確認しました。
本来は、入社する前に確認するものなんですが、入社してから10年以上、まともに目を通したことはありませんでした。
実際、就業規則に目を通して、退職の手続きを行いましたが、その際に、上司や人事部の人もまともに就業規則の内容を把握していませんでしたので、現実は、ほとんどの人がきちんと理解していないようにも思えます。
ですので、退職を決めたのであれば、就業規則をまず、読みましょう。
直属の上司に会社を辞める旨を伝える
会社を辞める際は、まず最初に直属の上司に直接伝えるのが退職のマナーと言われています。
その際は、
「大切なお話があります。お時間よろしいでしょうか。」
といったような感じで、
上司の手が空いている時間を狙って、
普段の何気ない会話とは、全く違う話である、ということが必ず上司に伝わるように言いましょう。
また、上司に退職の話を伝えるときは、
必ず明確な退職希望日を伝えます。
そうすることによって、意思が固まっていることが伝わり、退職の手続きの話を進めることができると思います。
中途半端に、「会社を辞めたいんですけど…」
なんて言葉を発言してしまうと、大抵の場合、上司は止めにかかります。
なぜかと言うと、
所詮、上司も会社組織の人間ですので、部下が会社を辞めるということは、部下の管理ができないという評価をされてしまいます。そうなると出世にも響いてきます。
ですので、自分の評価を下げない為にも何とか引き留めようと、いろいろ聞いてくると思います。
そういった口車に騙されないためにも、意思を固めて、上司に伝えましょう。
僕が過去に勤めていた会社で、中途半場に会社を辞めると上司に伝えた先輩がいましたが、案の定引き止められて、別の部署に異動になって会社に残ることになりました。
その先輩は、上司とそりが合わなかったみたいで、別の部署に異動になって明るくなった感じでした。
しかし、会社をやめると言ったことが噂になり、
「もう出世はないだろうな…」
「あいつはいつ辞めるかわからないから、雑用だけやらせておけ…」
みたいな話を耳にするようになりました。
働き方は、人それぞれだと思いますが、一度会社を辞めると口に出してしまうと、会社からは、いつ辞めてもおかしくない存在、というレッテルが貼られてしまうわけです。
ですので、働き続けようと思う会社であれば、会社を辞めるということは口に出さない方がいいかもしれません。
会社を辞める理由について
会社を辞める理由を伝える法的な義務はありません。ですので、退職願や退職届には、「一身上の都合」と書いておけば十分です。
いろいろ不満があるかもしれませんが、会社を辞める本当の理由を伝えるのは、トラブルを避けるためにも言わない方が賢明です。
かといって、辞めるとなると、
「次の会社はどこに行くの？」
って聞かれることがほとんどだと思います。
別の業種の会社に転職するのであれば、業種だけ伝えるのもいいかもしれませんが、同じ業種の会社に転職するのであれば、会社名は言わない方が賢明です。
それでもしつこく聞いてくる人もいるかと思います。
そんな時は、
「今は言えませんので、今度機会があればお話しします。」
と言った感じで、濁しておくぐらいがちょうどいいかもしれません。
会社を辞めて転職するということは、
全員が応援してくれるという訳ではなくて、快く思わない人も中にはいる、という事を頭の隅に入れておいた方がいいでしょう。
僕が会社員時代の時にも、様々の社員が会社を辞めていきました。
円満退社した人もいれば、同業他社の名前を堂々と言って、上司と揉めて辞めていった人などもいました。
また、聞いた話によると、
次の転職先の社名を言ったばかりに、転職をおもしろく思わない人が、その転職先に根も葉もないうわさ話を言って、内定が取り消しになった…
といったことも耳にしたりします。
そういったトラブルを未然に防ぐためにも、会社名は言わない方が賢明だと思います。
会社を辞める時期
・次の就職先が決まってから
・ボーナス支払い日の当日
・今の会社では、自分の成長が見込めないと判断した瞬間
などなど、いろいろあるかと思いますが、一番おすすめなのはやはり、次の就職先が決まってからです。
理由としては、
収入が途絶えないからです。
収入が途絶えてしまうと、どうしても精神面上辛くなってしまいます。
精神が不安な状態であると、明確な判断ができなくなってしまいます。
例えば、会社を辞めてから、次の就職先を探そうと思っていても、なかなかやりたい仕事が見つからず、生活費に困ってしまい、やりたくない仕事に就職してしまっては、元も子もありません。
ですから、現在の会社に在職中に、次の転職先を見つけるのがおすすめと言えます。
会社を辞める時期は税金的にいつが正解？
貯金に充分余裕がある人にとっては、税金の納付のタイミングが早いか遅いか、まとめて一括で払うのか、という問題ですので、たいしたことではありませんが、
退職後に安定した収入がない場合は、
退職のタイミングによっては、まとめて税金が給料から引かれてしまうことになるので注意が必要です。
在職中は給料から、所得税や住民税が源泉徴収されて、税金を納めているので、意識することはあまりないかもしれません。
実際、僕も手取り金額しか見ていませんでした…
しかし、退職後に次の転職先が決まっていない場合、再就職までは自分で税金を納めなければいけません。特に、住民税の場合は在職中に源泉徴収されていた分を差し引いた残額を納めることになります。
住民税の税金は、前年の1月から12月までの所得に対し、6月から翌年の5月まで、毎月の給料から天引きされるようになっています。そのため住民税は税金の課税対象時期と、徴収する時期がずれるのです。時期がずれるということは、退職するタイミングによって住民税を精算する必要が出てきます。
住民税の支払いだけを考えると、5月以降が無難
1月から4月に退社した場合は、前々年の住民税をまだ払い終わっていません。
ですので、退職時の給与からまとめて天引きするか、別途に一括税金を支払う必要が出てきます。
例えば、３月末に退職した場合、3・4・5月分の住民税も3月末の給料から天引きされて、給料が少なくなるケースも出てきます。
５月に退職した場合は、5月分の給与から従来の1ヶ月分の住民税が天引きとなり、後日、自治体から前年の所得に対する住民税の納付書が送られてきます。
6月から12月に退職した場合は、退職した月の住民税は給料から天引きされ、残りの住民税は、自治体から納付書が送られてきます。
例えば、10月末で退職した場合は、11月～翌5月分までの住民税の納付書が
後日、自治体から送られてきます。
住民税は税金の課税対象時期と、徴収する時期がずれるので、あわてないためにも普段から給料明細を見る時は、住民税はいくら天引きされているのかを確認しておくことをおすすめします。
僕は、7月末に会社を退職しましたが、8月に入って、住民税の納付書が届き、納税金額が16万円ぐらいでした。
会社を辞めた後に届く、住民税の納付書16万円は、結構きついですよね。
住民税は減免できる、という話を聞いていいたので、即自治体に電話して確認してみました。
そしたら、僕は、減免制度の対象ではない、といわれました。
もし、納税が困難であれば、毎月の支払いに変更することも可能ですが、いくらなら納税できますか？
と言われて、目的は、減免でしたので、あきらめて納税することにしました。
自治体によっては、住民税の減免制度を設けているところもありますので、一度聞いてみるのもいいかもしれません。
転職で会社を辞めるタイミング
転職先の内定が決まったら、即直属の上司に伝えましょう。
退職する事を伝えるのが遅くなると、内定先はもちろん、今在籍している会社にも迷惑をかける事になってしまいトラブルになってしまします。内定先への入社が遅れると、内定が取り消される可能性もでてきます。
内定が決まった日の翌日には、上司に次の就職先が決まった旨を伝え、退職の手続きに移り円満退職を目指しましょう。
会社を辞める時の理由で円満退社できる理由は？
一番は、寿退社ですが、なかなかそうはいきませんよね。
上司を納得させる内容で、
・自分のスキルアップ（キャリアアップ）に繋がる会社が見つかりました。
・自分のやりたい仕事が見つかりました。
などがあげられると思います。
また、退社理由として「不満」などは口に出さないことがいいでしょう。
円満退社をするのであれば、上司や会社への不満は心の中におさめておくことを心がけましょう。もう辞めるんだからといって、会社や上司や先輩への不満や不平を伝えるのはやめたほうがいいです。
仮にそうしてしまうと、労働条件や諸待遇の見直しを前提に上司から引き止められることも想定されます。上司から引き止められた場合には、これまで会社にお世話になったことを感謝しながら、自分の退職したいという意思を伝えると円満退社に繋がります。
会社を辞めるには夢を語るのが一番
会社を辞める際に、上司に退職理由として夢を語れば、普通は応援してくれるものです。
僕が会社員時代に円満退社した新人は夢を語っていました。
その夢というのは、
ソムリエになる、というものでした。
普段の仕事は淡々にこなしてはいる子でしたが、
ソムリエの話をしている時は、とても楽しそうに話をしていたので、夢に向かって、新たな一歩を踏み出そうとしている人をなかなか止める人はいないと思います。
何か夢があるのであれば、それを素直に伝えると、止められる理由は無いと思います。
会社を辞める理由ランキング
僕がネットで調べたり、聞いた話なんかをまとめてみました。
どのサイトを見ても同じような退職理由が挙げられていますね。
1位：上司がうざい
2位：給料が安い
3位：残業時間が長すぎる
4位：通勤時間が長い
5位：満員電車が嫌い
僕も全部の理由が当てはまっていたので、会社を辞めました。
10年以上働いていたので、よく我慢したものです。
会社をやめるのは何カ月前がいいのか
円満退社を望むのであれば、3か月前が理想だと言われていますが、そこはあなたの会社の就業規則に則って、退職手続きを行うのが理想でしょう。
3か月前：退職理由を伝えて、返事待ち、引継ぎ者を誰にするのか決める
2か月前：引継ぎ業務
1か月前：有給休暇の消化
ちなみに僕は、残りの有給休暇が何日残っているかを基準としていました。
僕が会社を辞める際は、残りの有給休暇が2カ月分残っていたので、退職日の4カ月前に伝えました。
心残りなのは、ボーナスを満額もらって、退職しておけばよかったと、後悔しています。
ですので、もし退職を考えているのであれば、ボーナス支給日に退職する旨を伝えることをお勧めします。
会社を辞める時の書類
返却するもの
・保険証（健康保険被保険者証）
・名刺
・社員証
・定期券
・その他、会社所有のもので個人的に借りていたもの
受け取るもの
・雇用保険被保険者証
・源泉徴収票
・年金手帳
・健康保険資格喪失証明書
・雇用保険被保険者離職票
・退職証明書
いろいろあるので、チェックリストを作っておくといいと思います。
僕が以前勤めていた会社では、人事異動が激しく、実務経験が無い人が、総務を担当していた為、書類の不備が散見されました。案の定、退職後に送られてくる書類も送られてきませんでしたので、退職後連絡して書類を取り寄せました。
会社によっては、辞める人間に対して、適当に対応するところもあります。
僕が勤めていた会社では、総務が信用できなかったので、事前に退職に関する本を買って、ネットで調べたりして対応したことを覚えています。初めから信用できないとわかっていたら、自分で勉強するしかありませんからね。トラブルが起こってからでは遅いと思っていたので、いい社会勉強になりました。
会社を辞める時にお菓子は必要？
円満退社という形で終わらせるのであれば、お菓子を配った方が良いと思います。
「終わりよければすべてよし」
という言葉があるように、
最後印象を良くして、退職してしまえば、過去のことなんてほとんど忘れてしまいます。
人は最後に会った時のことしか覚えていないものです。
ですので、一つ一つ袋で包まれている食べやすいクッキーなどを
お世話になった人に、手渡しで配っていくのが理想でしょう。
その方が、お互いあと腐れなく、最後のお別れをすることができると思います。
僕が会社員時代の時は、
転職が趣味のような、おばちゃんがいて、3年おきに会社を移り変わりしているような人で、その人が退職するときは、
手続きも慣れたもので、一人一人に笑顔でお菓子を配っていました。
「今日で最後になります。今までありがとうございました。」
円満退職に笑顔は欠かせませんね。
会社を辞める時、保険証はどうするの？
退職日に速やかに返却しましょう。
退職日の翌日以降は、健康保険被保険者証を使用することはできません。
万が一、失効した保険証を使用した場合は、健康保険の方で負担している医療費を返還しなければなりません。繰り返し失効した保険証を使用すると、詐欺罪などで処罰されることもありますので、誤って使用することのないよう早急に返却しましょう。
郵送でも返却可能なところもあるので、会社の総務の人に事前に確認しておくことをお勧めします。
郵送で送る場合は、普通郵便でもいいのですが、書類を郵便局内で紛失したという話も耳にしますので、トラブルを未然に防ぐためにも簡易書留とかで送る方が安心ですね。
会社を辞める時、有給はどうする？
全て、消化しましょう。
有給休暇は労働基準法第39条によって保証されているので、基本的に会社は有給申請を拒否することはできません。
よく、有給休暇なんて、誰も取得してないから取れない…という言葉を耳にします。
僕も会社に勤めていたころは、そうでした。
周りの先輩や上司や同僚は、ほとんど取得していませんでしたので、僕自身も有休休暇を取得したことはほとんどありませんでした…
ですので、退職時は必ず全部、有給休暇は取得しようと決めていました。
会社というものは、人生において、所詮、生活費を稼ぐツールでしかありません。
いくらでも代わりの人間はいますし、会社なんて腐るほどあります。
働きたくない会社で神経すり減らすくらいなら、さっさと辞めてしまった方が、人生うまくいくこともあるかもしれませんね。